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【ICO】監視されない通信の自由を取り戻すWeb3プロトコル Mainframe (MFT)

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既存のインターネットプログラムの弱点は、強力なネットワークセキュリティを確保することです。セキュリティと利便性はトレードオフの関係にあり、どこかで落としどころを探らなければいけないのが実情です。

Mainframeというプロジェクトでは、Web3プロトコルにより利便性を損なうことなく、かつてない通信セキュリティを提供します。これまでのセキュリティと利便性のトレードオフ関係を破るものになります。

Mainframe 概要

Mainframe は、完全に分散化された通信レイヤーです。インセンティブを与えられた信頼性の高い安全なパケットルーティング、パケット配送、パケット保持、ファイルストレージデータやサービスを提供します。Mainframe のセキュリティモデルは、暗号化だけでなく検閲や監視にも抵抗します。

複数の第三者がユーザーの情報を中継することは、多くの場合ユーザーの利益を侵害します。例えば政府の監視や会社の秘密の漏洩があります。既存の方法を用いても、これらの穴を完全に埋めることは望めません。現在の通信システムは、インターネット全体が構築されたのと同時期の古いアーキテクチャを使っている為です。

Mainframeでは、卓越したセキュリティを提供し、止められることができない通信プラットフォームを提供します。大きな特徴は、以下の3点になります。

  • データプライバシー:完全なエンド間、グループの暗号化通信
  • 耐監視性:ノードの関係を隠ぺい
  • 検閲への抵抗:隠れたノード関係により通信妨害を防止

メインフレームの通信インフラストラクチャは、完全に分散されホストされていません。トークンエコノミーにより、ネットワークパフォーマンスにインセンティブを与えます。インセンティブを与える項目は、以下の通りとなります。

  • パケットルーティング
  • あとで検索するためのパケットストレージ
  • ファイルストレージ
  • データサービス

プライバシーと自由を脅かす集中化に対抗するMainframe

Mainframe が生まれた背景として「集中化はプライバシーと自由を脅かす」という考え方があります。

企業における集中化されたには大きなコストがかかります。通常、ダウンタイムには費用がかかり不便になります。悪意のある脅威に関しても脆弱です。

産業スパイによる被害は甚大です。数値化は難しいですが、Juniper Research社では2019年にはデータ漏洩によるコストが世界全体で2.1超ドルになると予想しています。代表的な例は、Nortelになります。Nortelは世界最大の通信機器のメーカーで従業員数は約10万人、売上高は300億でした。そのNortelが9年後に倒産しましたが、この原因の1つが情報漏洩と言われています。

また、Google, Apple, Microsoftは世界のメールの85%以上を受信しています。さらに、ユーザーの個人情報に対して広告を配信しています。彼らにとってはユーザーは顧客ではなく、広告を配信して儲けるための手段になるのです。

これをお読みの方は、他にも様々な情報漏洩の事件を耳にしたことがあることでしょう。

コミュニケーションは、ほぼすべての人間活動の一部になります。このような脅威が、個人や企業のプライバシーを脅かしています。これらの構造的な欠点は解決することが可能です。

Mainframeにより、高度な暗号化や分散台帳、トークンエコノミーなどの技術を組み合わせることにより、セキュリティで保護されていないデータを保護しすることで、すべての通信の参加者が自分の完全を完全に制御できるのです。

今日の通信の脆弱性を克服するには

Webサービスは従来のマスメディアより分散化されているにもかかわらず、中央の制御、監視、操作の影響を受けやすい基盤のプロトコル、サービスなどで構成されています。完全に分散されたアプリケーションでは、これらの弱点が無くても、いくつかのレイヤーで代替サービスが必要になります。

ここでは、Mainframeの代表的な解決方針をご紹介します。通信のバックアラウンドがない方には厳しい内容かもしれません。(筆者は一応通信業界の経験ありです)

Mainframeでは、既存の層を改良することにより、

レイヤーを追加しP2Pネットワークのアドレッシングを実現

以下は、従来のインターネットプロトコル群と分散化ネットワークの比較になります。従来のインターネットプロトコル群では、高いレイヤーから「アプリケーション層」「トランスポート層」「インターネット層」「リンク層」で構成されていました。分散化されたネットワークでは、アドレッシングをP2Pネットワークを使用して実現します。P2Pネットワークでは、仮想抽象化レイヤーを加えることにより、ノードの地理的位置を容易に決定できないようになります。

Mainframe 分散化ネットワークのレイヤー構造

分散化ネットワークのレイヤー構造

追加された仮想抽象化レイヤーにより、実際の物理ネットワークに対してユーザー側から見えているネットワークがPeer-to-peer overlayの部分になります。ユーザーから見ると、場所に依存しないネットワークが構成されているように見えます。

Mainframe 物理ネットワークとP2Pオーバーレイネットワーク

物理ネットワークとP2Pオーバーレイネットワーク

ブロックチェ―ンベースの名前解決プロトコルを導入

ドメインとは"www.nihongoka.com"という文字列のことを指します。インターネットでは、実際のアクセスはIPアドレスを使って行われるため、「www.nihongoka.comのIPアドレスは○.○.○.○です」という確認を行い、通信を確立します。この確認を名前解決と呼びます。

名前解決はDNSという仕組みが使われていて、ドメイン名は非営利団体のICANNが管理しています。

今日のあらゆるサービスがDNSを利用しており、DNSに依存するサービスはドメイン管理のステークホルダーやインフラ、DNS応答を改ざんしたり代替DNSレコードを公開することで書き換えることができます。ある地域でインターネットの情報を制限したい場合、DNSを書き換えることによりアクセス不能にすることができます。

分散型アプリケーション(DApps)では、ブロックチェーンに基づく名前解決プロトコルを提供することによって、これらの不正書き換えを回避することができます。

 

暗号化とダークルーティングにより追跡されないネットワークを実現

Mainframeでは、セキュアな通信をするために、トランスポート層の上にプロトコルを追加します。

Mainframeにおけるトランスポート層と上に追加されたプロトコル

止まらないネットワークにするには暗号化が欠かせません。また、従来のネットワークシステムでは、暗号化を使用しているにもかかわらず、誰が誰と通信しているかは分かってしまいました。そのため、通信先が分かると通信が内容が分からなくても遮断されるリスクがありました。

Mainframeでは、トランスポート層の上のプロトコルで暗号化を行い、ユニキャスト及びマルチキャストで暗号化パケットを送信できます。さらにダークルーティングと組み合わせることによって、通信内容の他に通信先も隠ぺいすることができます。

トークンを使い信頼できる通信を実現

ピアノードは、互いにサービスを提供する契約を結びます。この時に契約を結べるノードとなるのは、ERC20形式のMainframeトークン(シンボル:MFT)を入金したノードになります。

Mainframeノードは、MFTトークンで取引を行います。ノードはサービスディスカバリプロトコルを利用して、自身のサービスと価格を告知します。対向のノードが告知条件と合致した場合に、ピアの関係を結ぶことができるようになります。

Mainframe ピア関係の確立概念図

Mainframe ピア関係の確立概念図

相互運用性を確保

Mainframeは、あらゆるアプリケーションの通信ニーズに対応できるように設計されています。開発者の要望に応じて、開発者用のSDKを提供します、また、その他トークンベースにしたブロックチェーン(Ethereum、NEOなど)とインセンティブ層を相互運用できるようにします。

なぜ通信でMainframeトークン(MFT)が必要なのか?

これまでの内容を見る限りだと、一見してMainframeトークン(MFT)の有用性は感じられないかと思います。筆者もそうでした。

Mainframe側では、ネットワークの稼働にMFTというインセンティブが欠かせないと考えています。

検閲に耐性のあるメッセージルーティングのための強力な分散ネットワークを構築するためには、Mainframeノードをインセンティブとして報酬を与え、ネットワークを稼働させてサービス(パケットルーティング、パケット保持、ファイルストレージ、データベースストレージ)を実行することが不可欠になるためです。

MainframeデモのOnyx

Mainframeは既存の空論ではなく、Mainframeネットワーク上に構築されたOnyxをデモで使うことができます。

Onyxは、職場のメッセージングツール(Slackのような)になります。実際にデモで使ってみることができますが、デモで通信相手が必要な点にはご注意ください。

ICOへの参加方法

Mainframeトークン(MFT)は、プライベートセールのみが行われており、このセールは極々一部の限られた人しか参加できないものになっています。

別途、一般向けのパブリッククラウドセールが予定されており、TelegramのMainframeコミュニティが2万人に達した場合に開催されるという条件付きになっています。

筆者が2018年3月1日にTelegramのコミュニティを覗いたところ、16,522人のメンバー数でした。

Mainframeに関する情報

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katgum

日本語化工房の管理人。最近はPCアプリの日本語化コンテンツとともに、仮想通貨に関する情報発信に情熱を傾けています。 日本語化工房を通じ、ITで豊かな生活を創出するをモットーに日々頑張っているつもりです。

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